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2016年6月14日火曜日

書評『反知性主義 ー アメリカが生んだ「熱病」の正体』(森本あんり、新潮選書、2015)ー アメリカを健全たらしめている精神の根幹に「反・知性主義」がある



「反知性主義」が流行語となっている。「反知性主義」とは、もちろん「反」が先頭につくから「知性主義」を否定する主義を意味していることは容易に理解できる。だが、どうやらこの日本で使用される意味と、もともと「反知性主義」の本家本元である米国では、意味合いが大きく異なるようだ。

そのことを読みやすいが内容の濃い『反知性主義-アメリカが生んだ「熱病」の正体-』(森本あんり、新潮選書、2015)でおおいに納得することができた。

わたしは本書を読んで、アメリカの反知性主義(anti-intellectualism)は大いに評価すべきものであり、個人的には共感するものが多いと感じた。すくなくとも世間のなかで長いものに巻かれるのをよしとする日本人とは対極の思想であることがわかったからだ。

日本では「反知性主義」というフレーズを語りたがる知識階級の人間が少なくないが、自分は教養人だという「うぬぼれ」(という勘違い)をもっているリベラル派のインテリに多いようだ。上から目線の決めつけであり、ステレオタイプの発想しかできない残念な人たちである。

わたしは本書を一読して、「反知性主義」とはアメリカそのものであり、アメリカに土着したキリスト教が生み出した思想であり、世界に先駆けて実現した「政教分離」の産物であり、プラグマティズムでもある。つまるところ、アメリカを健全たらしめている精神の根幹にある思想だと理解した。

パラフレーズして考えてみよう。

「アメリカそのもの」とは、少数の知的エリートを除いた圧倒的多数のアメリカ国民のよりどころという意味である。プラグマティズムと言い換えてもいいかもしれない。

「アメリカに土着したキリスト教」とは、はじめ英国、その後は欧州を脱出してきた移民たちによる、プロテスタント諸派をベースにしたキリスト教のことだ。アメリカの大地に移植されたキリスト教は、その地でローカライズされたのだが、その根幹に、神と人との「双務契約」がベースにあると著者は指摘している。ある意味で功利的であるとさえ言えようか。かなりドライな印象を受けるのだ。

「天は自ら助くる者を助く」(Heaven Helps Those Who Help Themselves)とは、ベン・フランクリンの引用で有名になった格言だが、「セルフヘルプ」(自助)が根本にある。日本語には「人事を尽くして天命を待つ」という表現があるが、著者の説明を読むとアメリカのキリスト教も似たような印象を受ける。人間側でやることはやったのだから、神はかならずそれに応えるべきだ、と。

世界に先駆けて実現した「政教分離」(Separation of church and state)の産物とは、国家(=ステート)と教会(=チャーチ)を区分するという基本姿勢である。英国国教会(=アングリカン・チャーチ)のような「公定宗教」ではないということを意味している。宗教そのものを国家から遠ざけるというフランス革命的な発想とは違う。

「政教分離」制度のもとにおいては、国民は特定の宗教に縛られることがないかわりに、国家は特定の宗教の財政の面倒も見ない。したがって、さまざまな宗教の存在が認められるが、宗教教団は自力で運営資金を調達しなければならないのである。こういう文脈において、宗教とビジネスが結びつきやすいのである。これもまた「セルフ・ヘルプ」である。

米ドルの紙幣には In God We Trust と印刷されている。基本的にその God とはキリスト教の神を中心とした一神教の神が暗黙裏に想定されている。だが、あくまでも抽象的な God であり、特定の宗派が説く God ではないことに注意しておきたい。

このような背景のこと、アメリカそのものともいってもよい、アメリカを健全たらしめている精神の根幹にある思想として「反知性主義」が存在することが理解されるのだ。




「反知性主義」は誤解を生む表現だ。その心は、「知性」そのものを否定することにはない。「知性主義」を否定するものだ。つまり、「反・知性主義」であって、「反知性・主義」ではない。英語では Anti-Intellectualism だ。最初からタイトルをそうしておけば良かったものを。

「知性」が権威や権力と結びつく「知性主義」への異議申し立てなのである。それは反権力という姿勢を取ることもある。その根底には、自分のアタマで考えて自分で行動するというマインドセットがあるのだ。先般亡くなったボクシング・ヘビー級の世界チャンピオンであったモハメド・アリも、きわめてアメリカ的な「反・知性主義」の人だといえるのではないだろうか。

その意味では、出版社がつけたタイトルはミスリーディングではないかと思う。たしかに「熱病」的な要素もあるが、「反インテリ」というマインドセットにはポジティブな響きがあるからだ。しかも帯には「いま世界でもっとも危険なイデオロギーの根源」とあるが、これも誤解を生む煽りである。

著者は、日本で「反知性主義」を体現している人物としては、歴史上の人物としては親鸞や日蓮などの仏教者、政治家としては田中角栄などをあげている。わたしは思うに、日本に限らずビジネス界は、アメリカ的な意味の「反知性主義」はむしろメインストリームというべきだろう。

ビジネス界では、机上の空論を語る学者や研究者に対する反発は依然としてきわめて根強い。「評論家になるな!」というのは、ビジネス界においては最大の否定表現である。実践の場に身を置いている人は、たとえ学があり深い教養の持ち主であろうと、必然的に「反・知性主義」になるのではないか? アタマでっかちを何よりも嫌うのが「実践」の世界だ。

知性そのものを否定するのでなく、知性が権威や権力と結びつくのを極端に嫌うのが「反・知性主義」。そしてそれは、アメリカ社会のメインストリームのマインドセット。ハーバード大学そのものを否定するのではない。ハーバード大学「主義」への反発なのだ。

今後は「アメリカの」という枕詞をつけたうえで「反知性主義」上等じゃないか! と言おうと思う。なんてことを考えてみたりもする。

本書は、アメリカのキリスト教史に精通した研究者による、独自の切り口によるアメリカ論でもある。ぜひ読むべきだと推奨したい。


(画像をクリック!)


目 次
はじめに
プロローグ
第1章 ハーバード大学 反知性主義の前提
 1. 極端な知性主義
 2. ピューリタンの生活ぶり
第2章 信仰復興運動 反知性主義の原点
 1. 宗教的熱狂の伝統
 2. 「神の行商人」
 3. 反知性主義の原点
第3章 反知性主義を育む平等の理念
 1. アメリカの不平等
 2. 宗教改革左派とセクト主義
 3. 宗教勢力と政治勢力の結合
第4章 アメリカ的な自然と知性の融合
 1. 釣りと宗教
 2. 「理性の詩人」と「森の賢者」
第5章 反知性主義と大衆リバイバリズム
 1. 第二次信仰復興運動
 2. 反知性主義のヒーロー
 3. リバイバルのテクニック 
第6章 反知性主義のもう一つのエンジン
 1. 巨大産業化するリバイバル
 2. 信仰とビジネスの融合
 3. 宗教の娯楽化
第7章 「ハーバード主義」をぶっとばせ
 1. 反知性主義の完成
 2. 知性の平等な国アメリカ
 3. アメリカ史を貫く成功の倫理
エピローグ
あとがき
註


<関連サイト>

アメリカを動かす「反知性主義」の正体 森本あんり・国際基督教大学副学長に聞く (日経ビジネスオンライン、2015年4月24日)
・・「森本 この、反知性主義(※以下、特記なき限り米国でのそれを指します)というのは、正直、日本人にはどうにも理解しにくいのではないかと思います。米国人にとっては自明のことから説明してもらわないと、我々には「なぜそうなるのか」が分からない。」

【トランプ時代を理解する鍵】アメリカ人に根付く「反知性主義」とは?/アメリカ政治とキリスト教の深い関係を森本先生に解説いただきました(東京女子大学学長・神学者 森本あんり)【ニュースの争点】 (ニュースの争点 公式チャンネル 2025年7月23日)

トランプ現象を巻き起こした「反知性主義」とは何? 素顔の米国との付き合い方(渋谷教育学園・学園長 田村哲夫、日経リスキリング 2025年11月18日)
・・田村哲夫氏は、ホフスタッターの名著『米国の反知性主義』(みすず書房)の翻訳者

(2016年7月25日 項目新設)
(2025年7月23日、2025年11月19日 情報追加)



<ブログ内関連記事>

■アメリカのキリスト教とアメリカ精神

書評 『アメリカ精神の源-「神のもとにあるこの国」-』(ハロラン芙美子、中公新書、1998)-アメリカ人の精神の内部を探求したフィールドワークの記録

レビュー 『これを見ればドラッカーが60分で分かるDVD』(アップリンク、2010)-ドラッカー自身の肉声による思想と全体像
・・ドラッカー晩年のメガチャーチとのかかわりが映像でわかる。これは日本では知られざるドラッカーだ

「アラブの春」を引き起こした「ソーシャル・ネットワーク革命」の原型はルターによる「宗教改革」であった!?
・・「ルターの宗教改革によってプロテスタント化したのは、じつは個人単位ではなく、領国単位であったことにも注意しておきたい。個人が自主的に選択した結果ではなく、領主がプロテスタントになったあとに、プロテスタンティズムは個人に内面化していったということだ。順番は逆ではない。」 これを「公定宗教」という。英国の国教会がそうであったし、植民地時代のヴァージニアもそうだったことが『反知性主義』に描かれている。この前提を知った上で「政教分離」の真の意味を考えるべきなのだ

資本主義のオルタナティブ (1)-集団生活を前提にしたアーミッシュの「シンプルライフ」について
・・「チューリヒの宗教改革は、神学者ツヴィングリが主導したものであったが、「スイス兄弟団」とよばれたラディカル派(急進派)は、教会と国家(=宗教と政治)の癒着を批判し、再洗礼派運動を展開したのであった。都市部で当局から激しく弾圧されたこの運動は、農村部へと拡がっていったのである。 この流れの一部が、メノナイトとなり、さらにはアーミッシュとして分派していったわけである。そして彼らは宗教的迫害を逃れて、自らの信仰をまっとうするため、ピューリタンなどと同様、新天地アメリカに集団移住し、終の棲家(すみか)をみつけることとなったわけである。」

書評 『ドアの向こうのカルト-九歳から三五歳まで過ごした、エホバの証人の記録-』(佐藤典雅、河出書房新社、2013)-閉鎖的な小集団で過ごした25年の人生とその決別の記録


■空気と熱気

米国は「熱気」の支配する国か?-「熱気」にかんして一読者の質問をきっかえに考えてみる
・・「オバマケア」をめぐる論争について2009年に考えたこと

不動産王ドナルド・トランプがついに共和党の大統領候補に指名(2016年7月21日)-75分間の「指名受諾演説」をリアルタイムで視聴して思ったこと

米国大統領選でドナルド・トランプ氏が劇的な逆転勝利(2016年11月9日)-米国はきょうこの日、ついに「ルビコン」を渡った
・・「反・知性主義」の勝利というべきだろう。「健全なアメリカ」がトランプ大統領を誕生させたと考えるべきだ。日本にとっての影響はさておき


■アメリカの政治思想

書評 『追跡・アメリカの思想家たち』(会田弘継、新潮選書、2008)-アメリカの知られざる「政治思想家」たち


■「自己啓発」の思想

『自助論』(Self Help)の著者サミュエル・スマイルズ生誕200年!(2012年12月23日)-いまから140年前の明治4年(1872年)に『西国立志編』として出版された自己啓発書の大ベストセラー

映画 『マーガレット・サッチャー-鉄の女の涙-』(The Iron Lady Never Compromise)を見てきた
・・サッチャー女史はメソジストの家に生まれた人。メソジストは米国では主流派だが、英国ではそうではない。英国の主流は国教会。サッチャーが非英国的な理由はそこにある。徹底して「セルフ・ヘルプ」の人であった

The Greatest Salesman In the World (『地上最強の商人』) -英語の原書をさがしてよむとアタマを使った節約になる! 
・・『地上最強の商人』(オグ・マンディーノ著)として知られている自己啓発の古典。原著は、コミッションセールスを念頭においている


■「地頭の良さ」は「反知性主義」につながるものがある?

「地頭」(ぢあたま)について考える (1) 「地頭が良い」とはどういうことか?

(2016年6月28日、7月25日、12月1日 情報追加)


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2015年11月15日日曜日

「13日の金曜日」にパリで発生した大虐殺(2015年11月13日)-「テロとの戦い」に重点を置いたフランス共和国の基本を知る


2015年11月13日(金)は、いわゆる「13日の金曜日」であった。

そうはいいながらも、たぶん何もないだろうとタカをくくっていたのだが、同時多発の無差別殺人という大規模テロがフランスのパリで発生したのを知ったのは翌日の11月14日。129人が死亡、重傷者を多数に上るという惨劇が発生したのは現地時間の11月13日の夜であった、という。まさに「13日の金曜日」である。

犯行グループが、「13日の金曜日」と知っていて実行計画を練っていたことは間違いない。 「テロ」(terror)というものは文字通り「恐怖」を意味するコトバであり、テロの規模が大きければ大きいほどメディアの取り上げは大きくなるからだ。「13日の金曜日」はキリスト教徒にとって不吉な意味をもつことは言うまでもない。

ことし1月初めににパリで起きた「シャルル・エブド事件」が記憶から消えかけていた頃に、これをはるかに上回る大規模な同時多発テロが起こるとは想像もしなかった。パリからは遠く離れた日本だけでなく、程度の違いはあれ、パリでも似たような状況だったのではないか?

「シャルル・エブド事件」から3ヵ月後に日本で出版された『フランス流テロとの戦い方』(山口昌子、ワニブックスPLUS新書、2015)の末尾には、「フランスが目下、恐れているのはシリアに出発していった1400人(2015年2月現在)の若者たちの一部の帰国だ。 ・・(中略)・・ シリア帰りの「テロ予備軍のグループ化」の可能性も指摘されており・・」とある。

まさに危惧されているとおりになってしまったわけだ。しかもシリア難民のなかに紛れ込んで潜入したテロリストがいたことも明らかになっている。

事件の真相は現時点では完全にはわからないが、自称「イスラーム国」(ISIS)が犯行声明を出しており、フランス政府も認めている。第二次世界大戦後の「平時」では最大規模の惨劇となったこの事件に対し、/フランス大統領は、「これは戦争行為だ」("C'est un acte de guerre") と言明した。フランスは非常事態宣言を発令し国境を封鎖、三日間の喪に服している。

自称「イスラーム国」(ISIS)によるテロは、いったいどこまで拡大するのか? 日本にとっても対岸の火事とは言えまい。日本国内にいると、ついつい健忘症になってしまいがちだが、目を覚まされた思いを持つにいたった人も少なくないのではないか?

(フランスへの「連帯」を「三色旗」で!)

『フランス流テロとの戦い方』は、2人の警察官を含む12人が犠牲となった。「シャルル・エブド事件」を中心に、フランス共和国の「国のかたち」について論じたうえで、フランス政府によるテロとの戦いが記述されている。

フランスにおけるテロ対策について記述されているのは、以下の項目である。ここでは「目次」から関連項目だけを抽出しておこう。

第2章 フランスの「国のかたち」
 4. テロの歴史と反テロ法
  ナポレオンもテロの標的に
  秘密軍事組織(OAS)の戦後最大のテロ
  人質事件と身代金
  フランスの反テロ法とは
第3章 テロとの戦い
 1. 「私はシャルリではない」
  「僕はシャルリではない」と答えた8歳の少年へが「テロ称賛罪」
  逮捕者が増加する「テロ称賛罪」の厳罰化
 3. 硬軟両用の戦い
  対「イスラム国」軍事作戦を強化
  イスラム教徒過激化防止のための法整備
  貧しい移民の少女だった国民教育相が取り組む施策  
  市民全員でテロに向かうための「包括的市民サービス」


「13日の金曜日」に起きた今回の惨劇を踏まえて、あらたな章が書かれるべきだが、限界が露呈していることは否定できないとはいえ、「フランスはいかなるテロ対策をとっているのか?」という問いに対する現時点の回答を得るには読む意味はあるだろう。

もちろん、「戦前・戦中」の国家神道の猛威による壊滅的破壊をを体験した結果、フランス革命に端を発する「政教分離」(=政治と宗教の分離)原則を継承している日本国憲法下における「戦後日本」であるが、フランスのように原理主義的といえるまで徹底できているわけではない。日本人の目には、フランスはやりすぎではないか?と映るのは否定できないところだ。テロ対策と人権侵害の境界線には微妙なものがある。

したがって、フランス流のテロ対策がそのまま日本で受け入れられるわけではない。しかも、中央集権の警察国家フランスですら、度重なるテロを防げていないという現実を直視しなければなるまい。対テロ警戒レベルが上がっている状態であったにもかかわらず・・・・。

はたして日本は大丈夫なのだろうか? 「2020年東京オリンピック」という世界的なビッグ・イベントは、もうすぐそこまで迫っている。

今回の大規模テロの死者に哀悼の意を示すとともに、このわたくしもフランスへの「連帯」(solidarité)を表明したい。





目 次

はじめに
第1章 フランスの「九月十一日」
 1. 二つのテロ事件が同時発生
 2. 三人のテロリスト
 3. 「シャルリ・エブド」はなぜ、狙われたのか
第2章 フランスの「国のかたち」
 1. 「私はシャルリ」
 2. テロの予兆
 3. 移民大国フランス
 4. テロの歴史と反テロ法
第3章 テロとの戦い
 1. 「私はシャルリではない」
 2. 出発するテロリスト志願者
 3. 硬軟両用の戦い
エピローグ
おわりに


著者プロフィール

山口昌子(やまぐち・まさこ)
ジャーナリスト。1969年から1970年、フランス政府給費留学生としてパリ国立ジャーナリスト養成所(CFJ)で学ぶ。産経新聞入社後は教養部、夕刊フジ、外信部次長、特集部編集委員を経て、1990年から2011年まで21年間にわたってパリ支局長を務める。1994年、ボーン・上田記念国際記者賞を受賞。2013年にはレジョン・ドヌール勲章シュヴァリエを受賞した(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたもの)。

<関連サイト>

フランスは原発テロの悪夢にうなされている 自爆覚悟のテロは、防ぐのが難しい (清谷信一 :軍事ジャーナリスト、東洋経済オンライン、2015年11月18日)



<ブログ内関連記事>

「13日の金曜日」-2011年5月13日(金)のこと


映画 『王妃マルゴ』(フランス・イタリア・ドイツ、1994)-「サン・バルテルミの虐殺」(1572年)前後の「宗教戦争」時代のフランスを描いた歴史ドラマ
・・フランス最大の大虐殺事件。16世紀の「宗教戦争」における新旧キリスト教の激突

映画 『神々と男たち』(フランス、2010年)をDVDでみた-修道士たちの生き方に特定の宗教の枠を越えて人間としての生き方に打たれる
・・テロへの対し方は、けっして一様ではない


■グローバル・テロリズム

「イスラーム国」登場の意味について考えるために-2015年1月に出版された日本人の池内恵氏とイタリア人のナポリオーニ氏の著作を読む

書評 『イスラム国-テロリストが国家をつくる時-』(ロレッタ・ナポリオーニ、村井章子訳、文藝春秋、2015)-キーワードは「近代国家」志向と組織の「近代性」にある

書評 『グローバル・ジハード』(松本光弘、講談社、2008)-対テロリズム実務参考書であり、「ネットワーク組織論」としても読み応えあり

書評 『自爆する若者たち-人口学が警告する驚愕の未来-』(グナル・ハインゾーン、猪俣和夫訳、新潮選書、2008)-25歳以下の過剰な男子が生み出す「ユース・バルジ」問題で世界を読み解く
・・自爆テロリストは、宗教には関係なく発生する


■世界の大虐殺事件

映画 『アクト・オブ・キリング』(デンマーク・ノルウェー・英国、2012)をみてきた(2014年4月)-インドネシア現代史の暗部「9・30事件」を「加害者」の側から描くという方法論がもたらした成果に注目!
・・東南アジアの戦後史における大虐殺はカンボジアだけではない

ブランデーで有名なアルメニアはコーカサスのキリスト教国-「2014年ソチ冬季オリンピック」を機会に知っておこう!

書評 『巨象インドの憂鬱-赤の回廊と宗教テロル-』(武藤友治、出帆新社、2010)-複雑きわまりないインドを、インドが抱える内政・外交上の諸問題から考察

自動小銃AK47の発明者カラシニコフ死す-「ソ連史」そのもののような開発者の人生と「製品」、そしてその「拡散」がもたらした負の側面


■フランス的価値観とライフスタイル

書評 『憲法改正のオモテとウラ』(舛添要一、講談社現代新書、2014)-「立憲主義」の立場から復古主義者たちによる「第二次自民党憲法案」を斬る
・・「政教分離」原則の徹底は、フランス革命から始まった

月刊誌「クーリエ・ジャポン COURRiER Japon」 (講談社)2011年1月号 特集 「低成長でも「これほど豊か」-フランス人はなぜ幸せなのか」を読む
・・フランス人の価値観にある joie de vivre(生きるよろこび)

『恋する理由-私が好きなパリジェンヌの生き方-』(滝川クリステル、講談社、2011)で読むフランス型ライフスタイル

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