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2022年11月3日木曜日

書評『ウクライナ戦争は世界をどう変えたか』(豊島晋作、KADOKAWA、2022)ー 専門家によるもの以外では本書がベストな解説書

 

『ウクライナ戦争は世界をどう変えたか』(豊島晋作、KADOKAWA、2022)を読んだ。8月に出たばかりの新刊だ。(*9月に書いた文章をここにアップする) 

著者は、YouTubeの解説番組「豊島晋作のワールドポリティクス」での、情報量が豊富で熱い解説で有名な人だ(・・もしまだなら、ぜひ視聴すべき)。これが初の著書となる。 

副題は「独裁者の論理と日本の論理」。ロシアがウクライナに軍事侵攻した「ウクライナ戦争」の解説から始まり、この戦争が世界情勢を根本的に変化させてしまったこと、とくに日本に及ぼす大きな影響について、国際政治学を学んだ著者が、その全体像とあり得るシナリオを語る。 

YouTubeの番組ではシングルイシューについての解説なので、どうしても全体像が見えにくいという弱点がある。その意味では、書籍として再構成し、活字で記述することの意味は大きい。 

ウクライナ戦争については、さまざまな解説がなされているが、専門家によるもの以外では、著者の豊島氏によるものがベストだといっていいだろう。 

あくまでもリアリズムの観点から、希望的観測を排除して、しかも畳み掛けるような熱い語り口。本書でもそれが再現されているので、ぜひ読むことを薦めたい。 




目 次 
プロローグ
第1章 “終末の時代”再びーウクライナ戦争と核戦争シナリオ
第2章 ウクライナ戦争はなぜ起きたのかー「ロシアの論理」を知る
第3章 戦時下のウクライナから 
第4章 “ロシアと戦う国々”の論理
 1. NATOの論理ー転換点を迎えた世界最強の軍事同盟
 2. フィンランドのNATO加盟
 3. バルト三国を翻弄し続ける二人の「悪魔」
 4. アフリカ諸国とロシアの理想と現実
第5章 プーチン大統領暗殺は起きるか? 
第6章 中国・習近平の「台湾侵攻」
 1. ”独裁者の教材”としてのウクライナ戦争
 2. 米中軍事衝突の行方
第7章 試される「日本の論理」―想定される“動揺”シナリオ
 1. 中国が台湾侵攻の準備を完了(第一段階) 
 2. 台湾戦争勃発(第二段階) 
 3. 米軍・台湾軍による反撃曲面へ(第三段階) 
 4. 自衛隊はロシア軍を笑えるか
エピローグ
主要参考文献一覧

著者プロフィール
豊島晋作(とよしま・しんさく)
1981年福岡県生まれ。テレビ東京報道局所属の報道記者、ニュースキャスター。2005年3月東京大学大学院法学政治学研究科修了。同年4月テレビ東京入社。政治担当記者として首相官邸や与野党を取材した後、2011年春から経済ニュース番組WBSのディレクター、同年10月からWBSのマーケットキャスター。2016年から2019年までロンドン支局長兼モスクワ支局長として欧州、アフリカ、中東などを取材。現在、Newsモーニングサテライトのキャスター(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたもの)。


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2022年7月14日木曜日

書評『現代ロシアの軍事戦略』(小泉悠、ちくま新書、2021)― ロシアの軍事戦略を理解することは、日本人にとってきわめて重要だ

 

 昨年5月に出版されたが、読む機会を失したままになっていた『現代ロシアの軍事戦略』(小泉悠、ちくま新書、2021)をようやく読了。 先月終わりのことだ。

本というものは、読むタイミングも重要であるが、ロシアが無謀な戦争に突入して、ロシア軍が抱える問題が明るみになった現時点で読んでも、価値が失われていないことを確認した。

2022年2月24日に、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が始まってから、本書はベストセラーになっている。各種のメディアで引っ張りだことなっている著者によるものだからだろう。 

TV や YouTube などでの冷静な語り口と同様、本書もまた理路整然とした筆致が読んでいて心地よい扱っている対象が対象だけに、バランスのとれた冷静な姿勢はきわめて重要だ。 


そのスイッチを押したのは、言うまでもなくロシアであるが、小泉氏の前著『「帝国」ロシアの地政学-「勢力圏」で読むユーラシア戦略』(東京堂出版、2019)で指摘されているように、ロシアはウクライナをみずからの「勢力圏」とみなす主観的な「世界観」をもっている。  

NATOがついに「勢力圏」であるウクライナに手を突っ込んできたと見なしたプーチンにとって、軍事侵攻は、ある意味では当然のリアクションだったのかもしれない。 

だが、第三者的に見たら、中国がベトナムを膺懲(ようちょう)するとして開始した、1979年の「中越戦争」を想起してしまう。手痛い失敗に終わったこの戦争で、人民解放軍の弱さが世界中にさらされる結果となった(・・ただし、この失敗を契機に鄧小平は軍制改革に踏み切った)。 


■ロシアの軍事戦略は古典的なクラウゼヴィッツ型+非クラウゼヴィッツ型

さて、『現代ロシアの軍事戦略』に話を戻すが、第1章から第3章までは、2014年の「クリミア侵攻」にはじまった「ハイブリッド戦争」について論じている。 

その鮮やかな占領ぶりは世界中をあっと言わせたのであり、「ハイブリッド戦争」こそロシアのあたらしい軍事戦略と見なされるようになったのだが、はたしてこれがロシアの軍事戦略のあたらしい方向なのかどうか、について検証している。 

「ウクライナ戦争」は、ロシアの軍事ドクトリンにおいては「地域戦争」と位置づけられるもののようだが、ロシアは第2次世界大戦以後は独ソ戦のような大規模戦争を戦っていない。 この事実はきわめて重要だ。

もし仮に「ウクライナ戦争」が「地域戦争」から拡大して大規模化した場合、ロシアは「大規模戦争」をどう戦うことになるのか? 

著者は2008年以降のロシア軍の「軍事演習」を分析することで、いかなる軍事戦略をとるのかを推測している。この第4章は、いろんな意味で読んでいて興味深い。 

ロシアの軍事戦略は、基本的にクラウゼヴィッツ的な古典的な通常戦を中核としながら、非クラウゼヴィッツ的なハイブリッド戦争的要素をあくまでも補助機能として用いている。これが、本書における著者の結論だ。 

ウクライナ戦争において、ロシアが古典的ともいえる通常戦を遂行していることで、この結論は実証されたことになる。 とはいえ、ロシアは通常戦の展開で大失態をさらすことになってしまった。この事実をどう解釈するか、これは今後の課題となる。 

NATOを中核とする西側諸国に対しては、経済的にも軍事的にも劣勢に立ち、核攻撃能力など一部の分野を除けば、軍事的な優位性をもたない現在のロシアではあるが、ウクライナ戦争の推移を見てロシアは弱いときめつけるのは時期尚早だろう。 

「ロシアは見かけほど強くはないが、見かけほどは弱くない」というビスマルクのことばを想起しなくてはならない。 

「権威主義国家」のロシアは、「西側」からの脅威につねにさらされているとして、その主観的認識においては「永続戦争」を戦いつづけているのである。通常戦に発展しないまでも、サイバー戦も含めたハイブリッド戦争が、今後も継続されると覚悟するべきだろう。 

ロシアによるウクライナへの軍事侵攻を機に、「西側」に属する国家としての位置づけを明確にした日本は、したがってロシアからみたら「敵国」と位置づけられることになった。 敵を知り己を知らば百戦殆(あや)うからず。ロシアについては、今後も正確な情勢把握が必要であることは言うまでもない。 

ロシアの軍事戦略を、軍事オタクとしての狭くて深い知識と、軍事研究者としての幅広い視野で分析をつづけている小泉氏は、じつにユニークな存在だ。今後も時の政治情勢に忖度することなく、精緻な分析と的確な発言を期待したい。 

軍事マターにおいて重要なのは、リアリズムとプラグマティズムである。 
  
  
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目 次
はじめに ー 不確実性の時代におけるロシアの軍事戦略
第1章 ウクライナ危機と「ハイブリッド戦争」
第2章 現代ロシアの軍事思想ー「ハイブリッド戦争」論を再検討する
第3章 ロシアの介入と軍事力の役割
第4章 ロシアが備える未来の戦争
第5章 「弱い」ロシアの大規模戦争戦略
おわりに ー 2020年代を見通す
あとがき ー オタクと研究者の間で
参考文献


著者プロフィール
小泉悠(こいずみ・ゆう)
1982年千葉県生まれ。早稲田大学社会科学部、同大学院政治学研究科修了。政治学修士。民間企業勤務、外務省専門分析員、ロシア科学アカデミー世界経済国際関係研究所(IMEMO RAN)客員研究員、公益財団法人未来工学研究所客員研究員を経て、東京大学先端科学技術研究センター(グローバルセキュリティ・宗教分野)特任助教。専門はロシアの軍事・安全保障。著書に『「帝国」ロシアの地政学―「勢力圏」で読むユーラシア戦略』(東京堂出版、2019年、サントリー学芸賞受賞)等。(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたもの)


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2022年5月13日金曜日

映画『デンジャー・クロース 極限着弾』(2019年、オーストラリア)-迫撃砲を中心にした知られざるベトナム戦争のオーストラリア軍の戦い

 

 『デンジャー・クロース 極限着弾』(2019年、オーストラリア)を amazon prime video で視聴。知られざる実話を描いた、オーストラリアのベトナム戦争ものという珍しい作品だ。  

1966年8月19日、南ベトナムの農園地帯ロンタンでオーストラリア軍の将兵108人がベトコンの2000人に包囲された「ロンタンの戦い」を描いた戦争映画。118分。

そもそも、オーストラリア軍とニュージーランド軍がベトナム戦争に派遣されていたことすら知らなかった。無知の至りである。 

マレーシアが英国から独立したのは1957年であり、英連邦に属するオーストラリア軍もまた、ベトナム戦争の前には、マレー半島の英領マラヤのジャングルで、華人系のマラヤ共産党とのゲリラ戦を戦っていたのだ。 

だから、オーストラリア軍には、マレー半島での戦闘体験をもった将校が多数いたわけであり、その点では米軍に勝っているはずであった。 

そしてまた、この映画の設定である1966年は、大東亜戦争が日本の敗戦で終結してから、わずか20年あまりのちの話でもある。そう考えると、オーストラリア軍は四半世紀にわたって、ずっと東南アジアで戦っていたことになる。 

さて、映画そのものに戻るが、原題の Danger Close は、日本語タイトルにあるように「極限着弾」のこと。歩兵部隊の支援として迫撃砲による砲撃が行われていたが、敵に向けて発射する砲弾が、自軍のすれすれに着弾するという、きわめて危険な状態をさしている。

そんな場面が、この映画のなかでは何度も繰り返される。 オーストラリア軍には、ヘリコプターによる補給支援以外には、米軍のような爆撃を目的とした航空支援はなかったのである。米国のベトナム戦争ものを見ていると気がつかないが、オーストラリア軍は地上から固定式の迫撃砲による攻撃しかできなかったのだ。まるで、第一次世界大戦のような世界ではないか! 

オーストラリア軍の志願兵は20歳前後の若い兵士が多く、その少なくない数がこの激戦で戦死している。米軍はこの戦闘におけるオーストラリア軍の勇敢な行動を大いに評価したが、オーストラリア政府は45年間も公式に評価してこなかったのだという。だから、2019年というこんな時期にベトナム戦争ものが製作されたのだ。 

米国のベトナム戦争ものが集中的に製作され公開されたのは、1980年代前後に集中している。『ディア・ハンター』(1978年)と『地獄の黙示録』(1979年)をはじめにして、『プラトーン』(1986年)や『フルメタル・ジャケット』(1987年)などである。このブームはすでに過去のものとなった。 

ベトナム戦争には韓国軍も派遣されていたことは現在では常識だと思うが、これについては韓国映画『ホワイト・バッジ』(1992年)も製作されている。だが、オーストラリア軍の戦闘については、いまのいままでまったく知らなかった。 

映画そのものが迫真の戦争映画となっているだけでない。ベトナム戦争については意外な事実も多く、その全貌をしっているわけではないのだなと、この映画を見て痛感するばかりだ。 


PS 視聴したうえでブログ記事のドラフトを書いたのは、2022年の2月のことだが、アップするタイミングを失したまま現在に至った。いままさにロシアの軍事侵攻による「ウクライナ戦争」の渦中であり、旧式の戦争について振り返る意味もあろう。





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・・迫撃砲といえば、第一次世界大戦の東部戦線でに哲学者ウィトゲンシュタインを想起する。「ウィトゲンシュタインは、1914年の「ガリツィア会戦」では、砲撃の際のサーチライトの照射を担当(敵の目標にもなるので危険が高い)、その後は兵器工場の技術監督となったが、再び最前線への転出を希望し、砲兵隊に配属され観測手として活躍することになる。着弾点と着弾距離の測定を行い、正確な砲撃を実現するのがその任務である。ロシア帝国との「ブルシーロフ攻勢」(1916年)では激戦で「勇敢賞」を複数回授与されている。(・・中略・・)日本ではあまり知る人のないこの戦闘で、ウィトゲンシュタインは、敵の砲撃も顧みず、砲兵として勇敢に戦っていたのである。そして、生還率のきわめて低かったこの激戦で生き残った。」




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2016年12月4日日曜日

書評『2020年日本から米軍はいなくなる』(飯柴智亮、聞き手・小峰隆生、講談社+α新書、2014)― 在日米軍縮小という外部環境変化を前提に考えなくてはならない



『2020年日本から米軍はいなくなる』(飯柴智亮、聞き手・小峰隆生、講談社+α新書、2014)は、インタビュー形式ですぐに読める本なので、いますぐに読んでおいたほうがいい。
    
2014年に出版された際は、タイトルに対して「まさか!?」というリアクションを感じたが、トランプ次期大統領の誕生でこの動きは不可逆のものとなりそうだオバマ大統領時代からすでに顕在化しているが、米国の財政事情は依然として厳しいのである。
  
なぜ、在日米軍が撤退するのか? 
    
それは、米中関係が悪化すれば、在日米軍基地が危険にさらされるからだ。沖縄の米軍基地だけではない。日本列島はすでに中国から発射されるミサイルの射程内にある。
  
在日米軍撤退には「なんと身勝手な!」、という感じがしなくもないが、在日米軍が日本防衛を主目的としていない(!)以上、当然といえば当然の発想だろう。なんといっても米軍の活動は議会によって左右されるし、つまりところ米国のタックスペイヤーの意志が反映する。
 
著者は、1973年生まれの日本人だが、退役米陸軍大尉で情報担当、すでに米国市民権を取得している。米軍の「中の人」だったわけで、発言には説得力がある。
  
在日米軍の段階的撤退はあくまでも米国の国家意思として行われるものだが、日本に与える影響はメリット・デメリットの両面があることは言うまでもない。
     
すでに「リスク分散」の観点から、グアムやフィリピン、オーストラリアへの移転が始まっている。
    
出版後の2016年にはフィリピンでヂュテルテ大統領が誕生し、情勢に変化はある。2020年というのはデッドラインではない。だが、在日米軍縮小という「外部環境」変化の方向性はアタマのなかに入れたうえで、日本の将来について考えるべきだろう。
  
アメリカという国は、やると決めたら強引なまでに物事を進める国であることは、日本人ならイヤというほど知っているはずだ。希望的観測は禁物である。


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2016年9月には同著者による続刊 『金の切れ目で日本から本当に米軍はいなくなる』((講談社+α新書)が出版されている。

(内容紹介)
「次期大統領候補トランプは、選挙活動中に明言した。『日本は在日米軍駐留経費を出せ、出さないならば、撤退だ』。大統領になれば、彼は米軍最高司令官。「日本から撤退する」との命令が出てから、米軍高官が、「いや、その、何の撤退作戦計画もありません」では、許されない。「お前はクビだ!!」とトランプ大統領が、TVで言っていた有名な台詞が発せられるだろう。トランプのこの撤退発言が出た瞬間から、米軍内部では、日本撤退作戦計画が現実に立案されているらしい。軍隊は、如何なる事態への対応を考えておかなければならない。クリントンもまたしかり。就任してからでは遅いのだ。


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著者プロフィール

飯柴智亮(いいしば・ともあき)    
1973年東京都生まれ。元アメリカ陸軍大尉、軍『事コンサルタント。16歳で渡豪、米軍に入隊するため19歳で渡米。北ミシガン州立大に入学し、士官候補生コースの訓練を修了。1999年に永住権を得て米陸軍入隊。2002年よりアフガニスタンにおける「不朽の自由作戦」に参加。2003年、米国市民権を取得して2004年に少尉に任官。06年中尉、08年大尉に昇進。S2 情報担当将校として活躍。日米合同演習では連絡将校として自衛隊と折衝にあたる。2009年年除隊。2011年アラバマ州トロイ大学より国際政治学・国家安全保障分野の修士号を取得。 (本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたもの)






<関連サイト>

トランプの大統領就任とNATOの運命 (熊谷 徹、日経ビジネスオンライン、 2016年12月8日)
・・トランプ次期大統領の影響が及ぶのは日本だけではない。欧州もまた

(2016年12月8日 項目新設)



<ブログ内関連記事>

書評 『仮面の日米同盟-米外交機密文書が明らかにする真実-』(春名幹男、文春新書、2015)-地政学にもとづいた米国の外交軍事戦略はペリー提督の黒船以来一貫している・・「
この本のメッセージは一言で要約してしまえば以下のようになる。 ●「米軍は日本本土防衛のため駐留せず」

書評 『「普天間」交渉秘録』(守屋武昌、新潮文庫、2012 単行本初版 2010)-政治家たちのエゴに翻弄され、もてあそばれる国家的イシューの真相を当事者が語る

書評 『日米同盟 v.s. 中国・北朝鮮-アーミテージ・ナイ緊急提言-』(リチャード・アーミテージ / ジョゼフ・ナイ / 春原 剛、文春新書、2010)
・・沖縄本島に米軍将兵が多数駐留していることじたいが抑止力になるのだが

書評 『海洋国家日本の構想』(高坂正堯、中公クラシックス、2008)-国家ビジョンが不透明ないまこそ読むべき「現実主義者」による日本外交論
・・「時代の制約があるのは当然としても、本質においてはまったく古びていないことだ。たとえば日米安保条約について、現在の迷走する状況をあたかも予言しているかのような記述を目にしたとき、その透徹した「現実主義者」のまなざしには思わず恐れ入った。」

『日本がアメリカを赦す日』(岸田秀、文春文庫、2004)-「原爆についての謝罪」があれば、お互いに誤解に充ち満ちたねじれた日米関係のとげの多くは解消するか?
・・「アメリカの「黒船」による強いられた「開国」から始まった「近代日本」、アメリカの「子分」でありながら「親分」に刃向かったために徹底的に叩きつぶされた「近代日本」。原爆を投下されて無条件降伏させられた日本近現代史」

書評 『中国4.0-暴発する中華帝国-』(エドワード・ルトワック、奥山真司訳、文春新書、2016)-中国は「リーマンショック」後の2009年に「3つの間違い」を犯した

書評 『新・台湾の主張』(李登輝、PHP新書、2015)-台湾と日本は運命共同体である!
・・「台湾の価値は空母20隻に該当する」とマッカーサーが言ったとされるが、その間点からいっても日本と台湾の運命は一心同体だ

ノラネコに学ぶ「テリトリー感覚」-自分のシマは自分で守れ!
・・ノラネコですら!!


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